SOL、1カ月で47%近く急騰——力強い反発の背景を読み解く

著者：Nancy、PANews

長らく低迷が続いたSOLが、ついに力強い反発を見せた。

8月以降、SOLは上昇基調を強め、2025年10月から続いていた月次マイナスリターンを一転させ、2024年3月以来の強い月間パフォーマンスを記録した。

この反発は単なる市場心理によるものではない。資金の継続的な流入、オンチェーンのファンダメンタルズ改善、技術アップグレードに加え、トークンエコノミクス改革がSOLの長期的価値に影響を与える重要な要素となっている。

10カ月ぶりの強い月間相場、機関投資家の買いが鍵に

今月に入りSOLは力強く上昇し、一時110ドルを突破、今年1月末以来の高値を付けた。

月間パフォーマンスを見ると、SOLは8月に累計46.9%上昇し、10カ月連続の月次下落に終止符を打ち、ここ1年で最も力強い月となった。価格の力強い反発により、SOLの年初来下落率は約13%まで大幅に縮小した。2025年通年の下落率は34.1%に達していた。

機関投資家の資金とETFの継続的な流入が、今回のSOL上昇を支える重要な買い要因となっている。ここ最近、Solana現物ETFへの資金流入が連日続いている。SoSoValueのデータによると、直近1週間のETF純流入額は約13.6億ドルに達し、昨年11月以来の高水準となった。月間データでは、8月のSolana現物ETFへの資金流入規模は上場以来2番目の高水準を記録した。

同時に、Solanaトレジャリー企業（DAT）も最近SOLの買い増しを開始している。例えば、DeFi Development CorpはSOLの買い戻し再開を発表し、約1.9万SOLを買い増し、投入資金は約186万ドル、これによりSOL総保有量は約233万枚、価値約1.8億ドルに達した。Solmate Infrastructureも1,000SOLの買い増しを開示し、保有総額は1億ドルを突破した。

機関投資家のアクセス経路もさらに拡大している。運用資産残高12.6兆ドルのCharles Schwab（Schwab）傘下の暗号資産プラットフォームは、SOLの直接取引チャネルを開設すると発表した。これは伝統的機関によるSOL購入のハードルがさらに下がることを意味する。

資金面の改善に加え、Solanaのオンチェーンファンダメンタルズも継続的に強化されており、複数の主要指標が過去最高を更新している。

State of Solanaのデータによると、Solanaの8月の処理取引量は過去最高の44.8億件に達した。昨年12月末以降、月間取引量は約22.5億件増加し、増加率は100.9%に達した。一方、RWA.xyzのデータによると、Solanaチェーン上のRWA総額は40.4億ドルを突破し、RWA保有者数は35.5万人以上に増加、こちらもネットワーク史上最高を記録した。

Memeコインの取引活発度も明確に回復している。Blockworksのデータによると、Solanaチェーン上のMemeコインの直近1週間の現物取引高は52.4億ドルを突破し、2025年11月末以来の高水準となった。

ステーブルコイン市場も拡大傾向を維持している。Artemisのデータによると、Solanaチェーン上のステーブルコイン供給量は165億ドルに増加し、前年同期の124億ドルから約41億ドル、約33%増加した。

さらに、技術面でも多くの好材料があり、ネットワーク性能の改善を支えている。例えば、最近SIMD-0286がメインネットで有効化され、ブロック計算ユニットの上限が6,000万から1億に引き上げられ、容量が66%増加した。Agave 4.2クライアントは8月にメインネットで段階的に複数のアップグレードが有効化され、レンタル料の90%削減、最大取引サイズの3.3倍への引き上げ、ブロック時間の400ミリ秒から200ミリ秒への段階的短縮などが含まれる。

より重要なコンセンサス層の変更であるAlpenglow計画は、Agave 4.3とともに今年10月前後にメインネットに導入される予定で、ファイナリティを約12.8秒から約150ミリ秒レベルまで短縮し、これまでブロックを占有していた大量の投票をオフチェーン集約に移行することで、実際のユーザー取引により多くのスペースを割り当てることを目指している。関連アップグレードが計画通りに進めば、Solanaの確認速度、ブロックスペース利用率、ネットワーク全体の効率がさらに向上すると期待される。

SOLの発行量削減へ、トークンエコノミクス改革が目前に

より直接的で、SOL価格に長期的な影響を与える可能性のある潜在的好材料は、トークンエコノミクスモデルの改善だ。

市場が「高排出、高アンロック、弱い価値捕捉」のトークンエコノミクスモデルに資金を投じることを望まなくなったことで、多くの暗号資産プロジェクトがトークンの需給関係を見直し始めている。

ここ数カ月、Ethena、Polygon、Aptos、Sushiswap、Venice、Nearなど複数のプロジェクトがトークンエコノミクス改革を計画または推進している。主な方向性は、アンロック圧力の軽減、プロトコル収益によるトークンの買い戻し・バーン、インフレ・排出メカニズムの調整、ステーキングインセンティブの最適化などだ。

Solanaもこのトークンエコノミクス改革の波に乗りつつある。

現在、SOLの経済モデルについては多くの議論がある。主な論点は、SOLの増発ペースが依然として速いこと、ステーキング報酬による継続的な売り圧力が大きいこと、取引手数料が実際の計算リソース消費にほとんど連動しないこと、ユーザーが計算ユニットを過大申告する習慣によるスケジューリングの無駄、SOLのバーン量が発行量に比べて依然として低いことなどだ。

これらの問題に対し、SolanaコミュニティはSIMD-550とSIMD-553の2つの提案を提出し、それぞれ「発行削減」と「バーン増加」の方向からSOLの供給メカニズムを調整し、トークンエコノミクスモデルをネットワークの実際の利用状況により近づけようとしている。

このうち、SIMD-550が主に解決するのはSOLの新規供給が速すぎる問題だ。この提案は、年間インフレ率の低下速度を15%から30%に引き上げ、SOLが1.5%の初期インフレ率に達する時期を約2032年から2029年に前倒しすることを目指している。提案の試算によると、今後3年間の名目ステーキング利回りは約5%から約2.25%へ徐々に低下すると予想される。

SIMD-550はHeliusのエンジニアによって提案されたもので、以前のSIMD-0411案の簡略版だ。より早期でメカニズムが複雑だったが、論争の末に定足数に達しなかったSIMD-228と比較して、SIMD-550はコミュニティの理解、投票、実装の複雑さを軽減している。

現在、この提案の投票は終盤に差し掛かっており、参加率は約49.15%で、すでに3分の1の定足数要件を超えており、賛成票は68.58%に達している。

SIMD-553が解決するのはバーン不足だ。SIMD-553は取引が申告した計算ユニットに基づいてリソース料金を徴収し、その料金をすべてバーンする。この提案は7月に承認されており、SOLの日次バーン量を現在の約600～800枚から約7,500～9,000枚に引き上げることを目標としている。

その核心的なロジックは、リソース料金を取引が申告・予約したネットワーク容量とより整合させることだ。現在、ユーザーには「計算ユニットの過大申告」という行動が見られる。つまり、申告したリソース上限が実際の使用量を大幅に上回っているにもかかわらず、スケジューラーは申告量に基づいてブロックスペースを予約するため、パッキング効率が低下し、既存の固定料金では実際のリソース消費を十分に反映できない。この提案は、申告された計算ユニットに基づいて料金を徴収し、その料金をすべてバーンすることで、過大申告のコストを引き上げ、このインセンティブの歪みを減らし、同時にネットワーク活動が活発になるほどSOLのバーン量も増加する仕組みを実現する。

トークンエコノミクスの観点から見ると、SIMD-550は新規供給の削減を担当し、SIMD-553は供給側のバーン増加を担当する。21Sharesのレポートによると、2つの提案は6年間で合計約14～15億ドル相当のSOL純発行量を削減すると見込まれ、ステーキング利回りを圧縮する一方でSOLの希少性を高め、資金をステーキングからオンチェーンのDeFiやアプリケーションエコシステムへ誘導する可能性がある。

注意すべきは、トークンエコノミクス改革自体が価値捕捉と同義ではなく、SOL価格の上昇を必ずしも意味しないということだ。トークンの長期的価値を真に決定するのは、実際のユーザーと資金を継続的に引き付け、実際のネットワーク需要が長期的に新規供給を上回り続けることができるかどうかだ。