BTC、8万ドル目前で高値圏のもみ合い 今週は3つの重要イベントが焦点

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ビットコイン（BTC）は急騰後、高値圏でのもみ合いに入った。先週は一時79,000ドルを突破したものの、足元では77,000ドル前後まで戻して推移している。一方、伝統的な金融市場ではリスク選好がやや後退。米国株は先週金曜日に反発したものの週間では下落し、韓国のハイテク株も再び大幅に調整した。原油価格も、米国による新たな対イラン制裁の発表を前に下落している。

今週は、米国の対イラン制裁、エヌビディア（NVIDIA）の決算、ジャクソンホール会議が相次いで予定されており、BTCが80,000ドルを突破できるか、そして世界のリスク資産が次の局面へ移行できるかを左右する重要な材料となりそうだ。

対イラン制裁発表を控え、原油価格は一時下落

市場では、米国による新たな対イラン制裁の発表が注目されている。ベッセント米財務長官は、米東部時間の月曜日午後2時に具体的な措置を発表する可能性がある。発表を前に、WTI原油は約1.7％安の1バレル＝85.35ドル、ブレント原油は約1.6％安の91ドル前後まで下落した。制裁内容が市場予想を上回る厳しいものとなり、供給不安が再燃した場合、原油価格の反発を通じてインフレ圧力が再び高まり、リスク資産のボラティリティが拡大する可能性がある。

もう一つの焦点は、ウォーシュFRB議長が今週金曜日にジャクソンホールで行う講演だ。市場はインフレ、長期金利、今後の金融政策の方向性に関する発言を注視している。インフレ抑制と高金利維持の必要性を改めて強調すれば、米国債利回りと米ドルが再び上昇する可能性がある。一方、発言がハト派寄りとなれば、ハイテク株や暗号資産にとって追い風となりそうだ。

米国の財政問題も依然として解消されていない。連邦政府債務は40兆ドルを突破し、年間利払い費は1兆ドルを超えており、長期的な資金調達コストへの懸念が続いている。

こうした状況を背景に、ビットコインの「ハードアセット」としての側面が再び注目されている。レイ・ダリオ氏は、米国の公的債務が今後10年間で55兆～60兆ドルに拡大する可能性があると警告し、債券への配分を減らし、少量のビットコインを保有することを提案している。

先週は金とBTCがともに上昇したが、BTCの上昇率は金を大幅に上回った。米ドル安と財政不安が強まるなか、一部の資金がより値動きの大きいデジタル資産へ向かい始めていることを示している。

米国株は反発、エヌビディア決算がAI相場の重要な試金石に

先週金曜日の米国株式市場は反発し、ダウ工業株30種平均は0.98％高、ナスダック総合指数は0.43％高、S&P500指数は0.43％高となった。ただし、主要3指数はいずれも週間では下落した。米国のサービス業関連指標が堅調だったことに加え、米財務省による長期国債の買い戻し拡大への期待が、リスク選好を一時的に支えた。

ハイテク株では、AI相場が再び決算による検証局面を迎える。エヌビディアは今週水曜日の米国市場引け後に四半期決算を発表する予定だ。市場ではAI半導体需要、データセンター部門の売上高、Rubinプラットフォームの進捗、そしてAIインフラ関連の受注が高いバリュエーションを引き続き正当化できるかが注目される。

これまで長期米国債利回りの上昇が半導体株の重しとなり、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は先週約5％下落した。これは投資家がAIテーマそのものを見限ったわけではなく、バリュエーションや資金調達コスト、設備投資に対するリターンをより厳しく見極めるようになっていることを示している。

エヌビディアが市場予想を上回る決算と強気の見通しを示せば、AIハードウェア関連銘柄への資金回帰が期待される。一方、業績見通しが市場予想を下回れば、半導体株は引き続き大きく変動する可能性がある。

8月24日のアジア市場では、韓国KOSPI指数が一時3％下落し、SKハイニックスは5.8％安、サムスン電子は8％超下落した。サムスン電子の株主還元策が市場の高い期待に届かなかったことに加え、これまで大きく上昇していたことから、主要ハイテク株で利益確定売りが集中した。米国のハイテク株先物も軟調に推移している。

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BTCは週間23％超上昇、ETFへの資金流入が大幅に加速

8月24日時点のBTCC市場データによると、BTCは77,596ドルで推移し、過去24時間で1.78％上昇している。先週のBTCは約23.5％上昇し、一時79,000ドルを突破。その後は76,000～78,000ドルのレンジで高値圏のもみ合いに入った。上昇の勢いはやや鈍化しているものの、高値圏を維持する相場構造に大きな変化はない。

今回の上昇を支えた要因は主に3つある。米財務省による長期国債買い戻しを受けた流動性期待の変化、米ドル安、そして暗号資産規制を巡る期待の改善だ。BTCが重要なレジスタンスを突破した後にはショートカバーも加速し、上昇幅をさらに拡大させた。

資金フローも大幅に改善している。米国のビットコインおよびイーサリアム現物ETFには先週、合計約26億ドルの純流入があり、2025年10月以来の高水準となった。このうちビットコイン現物ETFへの純流入額は約19億ドル、イーサリアム現物ETFは約6億9,700万ドルに達し、いずれも2026年に入って最大の週間純流入を記録した。

テクニカル面では、BTCが200日移動平均線を再び上回り、中期トレンドの回復を示すシグナルが強まっている。短期的には75,000ドルが重要なサポートとなる。この水準を維持できれば、78,000～80,000ドルのゾーンを再び試す展開が予想される。一方、72,000～73,000ドルを下回れば、急騰後の利益確定売りが強まるリスクに注意が必要だ。

ETHも堅調で、先週は約31.1％上昇し、現在は2,450ドル付近で推移している。XRPは週間で50％超上昇し、HYPEは80ドルを突破して史上最高値を更新した。BTCから値動きの大きい主要アルトコインへ資金が広がり始めていることがうかがえる。

ただし、現時点で相場の中心にあるのは依然としてBTCとETFへの資金流入だ。本格的なアルトコインシーズン入りを確認するには、まずBTCが高値圏で安定する必要がある。

今後の注目ポイント

今週は3つのイベントが市場の焦点となる。月曜日に発表される米国の対イラン制裁が原油価格を押し上げるか、水曜日のエヌビディア決算がAI需要の強さを裏付けるか、そして金曜日のウォーシュFRB議長によるジャクソンホール講演で今後の金利政策に関する新たなシグナルが示されるかだ。

BTCについては、トレンド回復の兆候がこれまで以上に明確になっている。ただし、「強気相場の再開」を確認するには、ETFへの資金流入が継続するか、75,000ドルを維持できるか、さらに50日移動平均線が200日移動平均線を上抜き、「ゴールデンクロス」を形成できるかを見極める必要がある。

これらのシグナルが確認されるまでは、BTCは次の大きな材料を待ちながら、高値圏でのもみ合いを続ける可能性が高い。

リスク提示： 本稿の一部内容は公開メディアの見解に基づいており、情報提供のみを目的としたものである。いかなる投資助言や取引判断の根拠を構成するものではない。市場にはリスクが伴うため、取引の際は十分に注意し、投資家各自で適切なリスク管理を行っていただきたい。

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